CSR（Corporate Social Responsibility）

トライズでは、社会の健全な持続的発展のため、地域・グローバル双方のコミュニケーションを支援するCSR活動に取り組んでいます。英語教育を通じて人と人をつなぐ当社のノウハウを活かし、地域貢献や教育支援、環境配慮など、多様な角度から社会貢献を推進しています。

１.グローバルアスリート支援

トライズでは、世界を舞台に挑戦するアスリートの語学力向上を支援するため、「グローバル・アスリート・プログラム」を提供しています。このプログラムでは、オリンピアンをはじめとするトップアスリートが、英語を使って国際舞台で活躍できるよう、専属コンサルタントによる個別サポートを行っています。

■「グローバル・アスリート・プログラム」受講選手
プロキャディ　杉澤伸章さん
フェンシング　三宅諒 選手
プロサッカー　中山雄太 選手
プロサッカー　菅原由勢 選手
プロサッカー　原大智 選手
プロサッカー　食野亮太郎 選手
プロサッカー　横山久美 選手
プロサッカー　谷晃生 選手
プロサッカー　守田英正　選手
プロサッカー　小林里歌子 選手
プロサッカー　シュミット・ダニエル 選手
プロサッカー　山根視来 選手

アスリート一人ひとりの目標に寄り添いながら、実践的な英語力の習得と自信の構築をサポートしています。

２.地域社会との連携

地域の活動にも積極的にかかわり、日常のコミュニケーションを大事にしていきます。

３. ボランティア休暇制度

当社では、ボランティア活動を行いやすくするため、ボランティア活動に対する特別休暇を取り入れています。当社のスタッフは日々の営業活動で外国籍スタッフと接していますので、日本に暮らす外国籍の方たちの通訳としても活動することができます。

　　

　　

サステイナビリティ

カスタマーハラスメントに関する基本方針

はじめに

トライズ株式会社（以下「当社」）は、お客様一人ひとりの語学力向上と、その先にある自己実現を全力でサポートすることを使命とし、お客様の声に真摯に耳を傾け、より質の高いサービスをご提供できるよう、日々の業務に取り組んでいます。また、お客様を大切なパートナーと考え、信頼と尊重に基づく建設的な関係の構築を重視しております。近年、悪質な言動や脅迫、不当な要求など「カスタマーハラスメント」に該当する行為への社会的関心が高まっており、当社としてもその重要性を認識し、真摯に向き合ってまいります。万が一、パートナーシップが損なわれ、従業員の尊厳や安全が脅かされるような場合には、組織として毅然と対応し、すべての従業員が安心して働ける環境を守ることを徹底してまいります。こうした背景をふまえ、当社は「カスタマーハラスメントに関する基本方針」を策定し、社内外に広く周知するとともに、必要に応じて見直し・改善を継続的に行ってまいります。

カスタマーハラスメントの定義

トライズでは、カスタマーハラスメントを以下のように定義します。

職場において行われる顧客、取引の相手方、施設の利用者その他の当該事業者の行う事業に関係を有する者（顧客等）の言動であって、その雇用する労働者が従事する業務の性質その他の事情に照らして社会通念上許容される範囲を超えたものにより、当該労働者の就業環境が害されること

対象となる言動の例

以下は、カスタマーハラスメントに該当する可能性のある言動の例であり、これらに限られるものではありません。

• 暴言、脅迫、威圧的な言動（大声、侮辱、人格否定、名誉毀損、傷害など）
• 土下座や過剰な謝罪の要求
• 長時間にわたる拘束、不退去、執拗なクレーム、同内容の繰り返し要求
• 許可のない録音・録画、または従業員や施設の撮影行為
• 差別的・性的な言動
• 従業員個人への攻撃的な言動・私的な接触の強要
• 従業員の個人情報や画像・音声のSNS等への投稿
• 不合理または過剰なサービスの要求
• 正当な理由のない金銭や謝罪の要求

※上記の定義および行為例は、厚生労働省の「カスタマーハラスメント対策企業マニュアル」に準じて策定しています。

当社の取り組み内容

• 基本方針の明文化：毅然とした対応と従業員の人権尊重
• 対応体制の整備：社内相談窓口の設置、エスカレーションフローの明確化
• 対応手順の明確化：暴言型・SNS誹謗中傷型など類型別の行動ガイドライン
• 従業員保護：精神的ケア、安全確保、再発防止のための研修制度
• 社内教育・浸透：研修、ナレッジ共有、チェックリストの運用

持続可能なサービス提供に向けて

当社は、「学ぶことを通じて人と組織の可能性を拓く」を経営理念としています。お客様と従業員の双方が尊重される健全な関係性を維持することが、高品質なサービスを持続的に提供する基盤であると考えています。今後も、法改正への対応にとどまらず、働きやすい職場環境の整備と、企業としての社会的責任を果たす取り組みを推進してまいります。